◆【医療領域×HR事業】事業企画責任者候補 / 経営企画 [ キャリア事業共通 ]　※リモートOK

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株式会社エス・エム・エス

雇用形態: 正社員
勤務地: 〒105-0011 東京都港区芝公園2-11-1 住友不動産芝公園タワー東京本社（東京都港区芝公園2-11-1 住友不動産芝公園タワー）
試用期間: あり
試用期間の詳細: 最大3ヶ月（試用期間中の条件変更はなし）
職種: 経営企画・事業企画
採用企業の業種: 専門サービス
給与: ＜想定年収＞ 8,100,000円~13,000,000円

仕事内容: ＜雇用形態＞正社員＜事業内容＞《東証プライム上場企業》20期連続で増収増益を継続中エス・エム・エスは「高齢社会に適した情報インフラを構築することで人々の生活の質を向上し、社会に貢献し続ける」というミッションを掲げ、多様な事業・ビジネスモデルを展開しています。超高齢社会に突入したことで多くの社会課題が発生していますが、人々のニーズや関心の高まりをビジネスチャンスとして捉え、「高齢社会×情報」を切り口に「医療」「介護/障害福祉」「ヘルスケア」「シニアライフ」領域で、40以上のサービスを運営しています。例）介護事業者向け業界特化型SaaS、ICTを活用した生活習慣病重症化予防のリモートチャット指導、医療介護従事者向け専門情報コミュニティサイトやキャリア支援 2011年の東証一部（現：プライム）上場後も国内外で新規事業の創出をさらに加速させており、 20期連続で増収増益のメガベンチャー企業として存在感を強めています。また、アジア・ヨーロッパ・オセアニアなど海外17ヵ国でも事業を展開しており、今後も日本国内に留まらず既存事業の拡大・成長と新規事業の開発を加速度的に進めていく予定です。 ■キャリア事業領域医療・介護/障害福祉領域を対象とした国内キャリア事業は、創業以来マーケットリーダーとして急速な成長を遂げ、エス・エム・エスグループ全体の成長を牽引してきました。急速に高齢化が進む日本において医療・介護・福祉従事者不足は、大きな問題です。同社のキャリア事業は、単純に「従事者不足の業界に人材を斡旋してマネタイズする」というコンセプトではなく、「医療・介護領域における根本的な人材不足を如何にして解消・緩和するのか」の一環として展開しており、キャリア事業以外にも他業界からの人材流入促進のための資格取得支援／スクール運営や定着支援、スキル・キャリアアップ情報を提供するコミュニティサイト運営など多彩な事業・サービス展開に取り組んでいます。全国の看護師の約50%が登録する『ナース専科転職』をはじめとする約20サービスを展開していますが、今後さらに復職支援や定着支援等の周辺領域へも事業を拡大し、業界へのより大きな貢献を目指していきます。＜事業例＞・人材紹介事業（医療・介護・福祉）・求人広告事業（医療・介護）・人材派遣事業（介護）・資格取得支援／スクール運営（医療・介護）＜配属部署＞ ■医療キャリア事業本部　医療キャリア事業推進グループ医療領域を対象とした国内キャリア(HR)事業における事業管理・事業企画を担う部署です。＜仕事内容＞経営幹部候補として、事業責任者と密接に連携しながら参画いただきます。入社後は事業企画として、事業拡大、組織拡大に向けて、中長期的なミッション定義から課題設定、企画計画するまでの一連をお任せいたします。具体的な業務内容・事業成長に向けた戦略の策定、実行ステップの設計と実行・戦略および実現ステップを適切に定量的に落とし込んだ事業計画の策定、また進捗状況の管理・セールス、マーケ、オペレーション、経営層など、多様なステークホルダーを巻き込みながらの議論のリード、合意形成と推進・注力テーマの策定・施策検討・推進のための仕組作り・実施・振り返り＜仕事のやりがい・働く魅力＞・高度な事業経営の思考、事業管理の手法を獲得することができる。・自身の成果を、事業の成果（成長）ひいてはSMSグループ全体の成果（成長）に繋げることができ、また、その実感を持つことができる。・事業の成果によって社会課題解決による社会貢献実感を自分事として感じることができる。・複数事業を横断的に統括し責任者の立場として事業全体を推進することができる＜将来のキャリアパス＞本ポジションを経て・事業責任者・全社経営企画へのスライド・財務領域への拡張など幅広いキャリアステップが選択可能＜募集背景＞体制強化のため。事業責任者の参謀役として、戦略策定や組織運営のサポートを中心に、事業成長の推進役を担っていただく人材を束ねる責任者候補を募集しています。（経験や能力に応じて、担う役割範囲や期待成果のレベルは異なります）＜補足＞ ■勤務場所・記載の勤務場所および会社の指定する場所とする ■職務内容・事業や所属部門の状況の変化等により、会社の指示する職務内容へ変更することがある ■就業時間・事業や所属部門の状況変化等により、就業時間を変更することがある

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